朝日新聞、異例のペースでの値上げを発表です。。。合わせて東海三県での夕刊の休止を発表です。。。値段の価値があるのでしょうか。。。

信用ががた落ちしている業界があります。それがマスコミです。昨年はテレビ朝日で放送されているモーニングショーに出演している玉川氏のデマ発言が大きな注目を集めました。

そして同じ『朝日系』の朝日新聞に大激震が起こりました。なんと21年7月以来、1年10カ月ぶりに値上げを発表したのです。この21年の値上げが行われる前の値上げは1993年12月でした。

このペースでの値上げは異例中の異例と言えますが、更に東海三県での夕刊の休止も発表されました。

日本を咎めることばかりが目立った朝日新聞ですが、購読者から見放されつつあるようです。

値上げに休刊、朝日新聞が発表した驚くべき内容

日本を代表する新聞紙の1つ朝日新聞が驚くことを発表しました。消費税増税時に値上げしたにも関わらず、またしても値上げを発表したのです。

全国紙の値上げは3月の末の毎日新聞に続いてのことと報道されています。

朝日新聞は2023年4月5日の朝刊1面に掲載した社告で、購読料の値上げを発表した。朝日の値上げは21年7月1日以来、1年10か月ぶり。その前の消費税転嫁分をのぞく本体価格の値上げは、さらに27年7か月前の1993年12月だった。新聞用紙の価格高騰を背景に、異例のハイペースで値上げに踏み切った。
中略
社告によると、朝夕刊セットで月額4400円（税込）の購読料を5月1日から4900円に引き上げる。朝刊のみ（統合版）の地域は3500円から4000円になる。朝刊1部売りも160円から180円、夕刊も60円から70円に値上げする。いずれも10％を超える値上げ幅だ。
引用元　朝日新聞が値上げ「報道の質を維持し、安定発行するため」　読売「少なくとも1年見送り」と判断分かれる

大幅な値上げに踏み切る朝日新聞ですが、その理由を新聞用紙の価格高騰としています。ですが物価高が本当の理由なのでしょうか。物価高騰が理由であるなら、『少なくとも向こう1年間』は値上げをしないと発表した読売新聞も同様の対応を取るはずではないでしょうか。

この朝日新聞の値上げ発表ですが、合わせてもう1つ発表しています。

　朝日は同時に、5月から東海3県（愛知、岐阜、三重）で夕刊の発行をやめることも発表。新聞業界では、朝刊または夕刊の片方しか購読しない「セット割れ」が問題化しており、名古屋本社版1面の社告では「東海3県では朝刊だけを希望される方が増えており、朝刊のみをお届けすることにしました」と説明している。

前出の22年下期（7～12月）の平均販売部数によると、朝日の名古屋本社版の部数は朝刊が21万7903部、夕刊が4万1036部。19年下期と比べると、それぞれ24.9％、29.7％減少している。
引用元　朝日新聞が値上げ「報道の質を維持し、安定発行するため」　読売「少なくとも1年見送り」と判断分かれる

公器と言われていた新聞が値上げに合わせて東海三県で夕刊の休止を発表する異常事態です。

朝日新聞の名古屋本社版の発行部数をみれば減少が顕著です。朝日新聞は購読者のニーズに合わせたと強弁していますが、購読者から見放されつつあるだけではないでしょうか。

日本を批判し、時にはサンゴ捏造事件等の捏造報道も行った朝日新聞ですが、新聞社としての役割を終える日も近いのかもしれません。