マスコミ、バッハ会長のコメントにすら批判し、『『どうすればオリンピックが開催できるか』しか頭にない』と言い掛かり⇒権限の有無を調べましたか？

新型コロナウイルスの東京都や大阪府での感染拡大を受けて、政府は緊急事態宣言を決定しました。

そうすると、いつものように東京オリンピック中止論ですが、どれも本末転倒な話を展開しています。

東京オリンピックの中止を訴えるならば、開催契約の詳細を一読してからにすべきでしょう。

緊急事態宣言を受けてバッハ会長がコメント発表。それすらも批判の材料にしてしまうマスコミ。。。

東京都と大阪府等で新型コロナウイルスの感染拡大が懸念されています。大阪府では変異株が猛威を振るっており、これらを抑え込むために政府は緊急事態宣言を決定しました。

この政府の決定を受けて、バッハ会長は『（緊急事態宣言は）オリンピックとは関係ない。日本政府がゴールデンウイーク中の感染拡大を防ぐためだと認識している』と記者会見で述べました。

このバッハ会長の発言を『許せない』としているのが東京オリンピック中止論の人たちです。

　あまりに無責任極まりない発言に世論は反発。五輪に詳しいスポーツジャーナリストの谷口源太郎氏は「日本側は完全に足元を見られている」と、こう続ける。

「今の政府、組織委員会の動きを見る限り、原則開催ありき。『五輪をするかしないか』ではなく、『どうすれば五輪が開催できるか』しか頭にないのがわかります。
バッハ会長もそれをわかっているから言いたい放題言えるのでしょう。世界中がパンデミックにさらされている今、人道的に考えればＩＯＣが率先して中止を口にすべきです。しかし、そうすると中止になった場合の損失の大部分をＩＯＣが背負うことになる。バッハ会長の頭にあるのは『いかにＩＯＣが責任を回避できるか』だけではないか」
引用元　IOCバッハ会長「緊急事態宣言と五輪は無関係」発言の狡猾ぶり

このような主張をする人たちに共通することは、『自分にとって都合の悪いこと』は見えないことです。

政府と組織委員会を『原則開催ありき。『オリンピックをするかしないか』ではなく、『どうすればオリンピックが開催できるか』しか頭にないのがわかります。』と批判していますが、そのどこが可笑しいのでしょうか。

開催契約を無視、競技団体を無視するマスコミ

『原則開催ありき』と批判をするマスコミですが、基本的なことがわかっていません。日本政府をなんでも出来るとでも思っているのでしょうか。

政府が『原則開催ありき』『どうすれば開催できるか』を念頭に置いているのには理由があります。

大会を中止するかどうかの権限はIOCにある。IOCと開催都市との間で結ぶ契約には、戦争、内乱などのほか「本大会参加者の安全が理由を問わず深刻に脅かされると信じるに足る合理的な根拠がある場合」にも中止する権利を有すると記されている。
引用元　組織委理事が延期発言　東京五輪、できなくても補償なし

政府と組織委員会をマスコミは批判しますが、その批判自体が的外れなのです。『権限』がない組織を批判しても当然ながら何も変わることはありません。

『権限』という小学生でもわかることをマスコミはわからず、いたずらに政府や組織委員会を批判しているのです。

『東京五輪中止ありき』のマスコミには、不都合なことは見えないし聞こえないようです。先日国際サッカー連盟の会長は東京五輪サッカーの組み合わせ抽選会で次のように発言をしていました。

抽選前に国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティノ会長（51）が映像で登場し「IOCのトーマス（バッハ会長）、東京五輪組織委員会の橋本会長、こんにちは。五輪はすべての選手にとって選手生活の中のハイライトになります。FIFAを代表して、東京とすべてのサッカー競技会場が安全で、大会が成功するように祈っています」とあいさつ。
引用元　ＦＩＦＡインファンティノ会長が東京五輪成功祈る「選手生活ハイライトに」

大会の成功を祈る競技団体のトップの声は、東京五輪中止論に染まったマスコミからしたら不要なのでしょう。

東京五輪を中止させるためには、基本的な契約内容は無視、さらには競技団体の思いも無視、それが今の日本に蔓延るマスコミの本質なのです。

このようなマスコミに惑わされることなく、情報を読み解くことが人々には求められています。

そして、国民にとってとても重要なことは実は『どうすれば開催できるか』ということを前向きに考えていくことであることは間違いありません。