日本のネット広告がマスコミ4媒体を上回る
新型コロナウイルス拡大の影響から日本の総広告費は、下半期にかけて緩和したことに加え、社会のデジタル化進歩により好調にインターネット広告費が成長しています。
2021年は、東京オリパラが広告需要を後押し。10月以降は、音楽・スポーツイベントやテーマパークなどで徐々に入場制限が解除され、人流や経済が戻ってきたことを受けて、多くの広告媒体で回復が鮮明になった。
2021年のインターネット広告費は、同21.4%増のは2兆7052億円。新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディアのマスコミ四媒体広告費（2兆4538億円、前年比8.9%増）を初めて上回った。なかでも、コネクテッドTVへの成長の期待が高まる「テレビメディア関連動画広告」が、同46.5%増の249億円と大きく伸長。また、「物販系ECプラットフォーム広告費 」も巣ごもり・在宅需要の拡大に伴い、同23.5%増の1631億円となった。
また、マスコミ四媒体の事業者が主体となって提供するインターネットメディア・サービスでの広告費である「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」が、2018年の実績推定の開始以来、3年連続で二桁成長を続け、初めて1000億円を超えた
プロモーションメディア広告費は同2.1%減の1兆6408億円。東京オリパラの開催をはじめ、各種イベントや従来型の広告販促キャンペーンも徐々に再開されたものの、新型コロナの影響は大きく、通年では減少した。このうち、交通広告は、人流の減少などの影響で、同14.2%減の1346億円にとどまった
インターネット利用者の増加に伴う業界の拡大、スマートフォンやタブレット端末等のスマートデバイスの普及を背景にネット広告業界は伸長し、今や新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディアを上回りました。
テレビCMからインターネットの動画広告にシフトする広告も増加しており、今後もデバイスを跨ぐ視聴者が増え、インターネット広告はさらに成長する見通しであります。
