ストロング系酎ハイ撤退の動き活発化

産経新聞の記事によると、厚生労働省がビールロング缶１本のアルコール摂取でも大腸がんの発症リスクが高まるなどとするガイドラインを１９日発表したことで、ビール各社が「ストロング系」と呼ばれる低価格で酔いやすい高アルコール酎ハイの販売から撤退する動きが活発化しそうだ。今年に入りアサヒビールとサッポロビールがアルコール度数８％以上の缶酎ハイの新商品を販売しない方針を示しており、キリンビールも今後のストロング系の販売方針について検討を始めた。サントリーの対応にも注目が集まる。と書かれています。

「安く酔える」を売りに、コスパやタイパを訴求したストロング系酎ハイは２０１０年前後から需要が拡大してきました。
近年は健康志向の高まりや、飲めるけれど、あえてお酒を飲まない生き方「ソバーキュリアス」の若者への浸透などもあり、ストロング系の市場は徐々に縮小しています。
調査会社インテージによると、２０年に約１７７６億円だった販売額は２３年に約１３６５億円にまで減少したとのこと。
市場縮小を踏まえ、アサヒは２０年末に７９品目あったストロング系商品を、現在は１商品に絞り込んでいるといいます。
１８年にはストロング系を最大２０商品展開していたサッポロも現在販売するのは１商品のみとなっており、一世風靡したストロング系酎ハイは大きく退廃しています。
以前の調査ではストロング缶酎ハイ500ml一本に含まれるアルコール量は、テキーラ4.5杯分に匹敵するとして話題になりました。
今後、どういった調整がなされるのか注目となります。