東京五輪を中止にしたい楽天・三木谷氏が四面楚歌？橋下徹氏、堀江貴文氏らが三木谷氏の活動家のような主張を批判。実業家なら実業をしてください！
東京五輪の中止を訴えている実業家・楽天の三木谷氏ですが、過激なことを主張し始めました。過激な言葉を並べて東京五輪の中止を迫るその姿は、今では実業家ではなく極左活動家のようです。
三木谷氏は、東京五輪の中止への世論を煽りたいようですが、各方面から三木谷氏の発言について非難する声が沸き起こっています。
三木谷氏は今からでも遅くありません。活動家を辞め、本業の実業家に戻るべきです。
なぜか日本ではなくアメリカで吠える三木谷氏。。。
ワクチンで情報発信を強める三木谷氏ですが、もう1つ情報発信を強めていることがあります。東京五輪の開催の可否についてです。三木谷氏は、頻繁に東京五輪の中止を訴えていますが、国内のマスコミに相手にされていないのか、ついにはCNNで自身の思いを吐露していました。
楽天グループの三木谷浩史会長兼社長が１４日に公開された米ＣＮＮテレビ系のインタビューで、東京五輪の開催を「正直に言って自殺行為のようだ」と話し、新型コロナウイルスの流行が加速する中で断行することに強い反対を表明した。日本政府の対応を「１０点中、２点だ」とも批判した。
三木谷氏はＣＮＮとの単独会見で、新型コロナのワクチン普及が十分でない現状では「国際的な巨大イベントを受け入れることは危険だ」と指摘。「リスクが大きすぎる」と話した。
記者から、日本政府が開催をキャンセルできるかについて聞かれると、「現時点ではすべてが可能だ」と指摘。その上で、政府に中止を求めているが、「これまでのところ成功していない」と語った。
引用元 五輪断行は「自殺行為」 米ＣＮＮで楽天・三木谷氏
東京五輪の開催を『自殺行為』、そして政府に中止を求めていることを明かした三木谷氏ですが、これを海外のマスコミ相手にやる意味がわかりません。
海外の世論を喚起して、『外圧』によって政府に圧力をかけようとしているとしか思えません。
この三木谷氏の行動に対して、当然ながら不快感を抱く人も多いはずです。実際、国内の論者からは、三木谷氏の発言に批判の声が集まっています。
三木谷氏の発言に元政治家や同業の実業家の批判が集中。。。
海外のマスコミで、東京五輪の中止を煽る三木谷氏ですが、三木谷氏の発言について批判の声が上がっています。
元大阪府知事で弁護士の橋下徹氏は次のように、三木谷氏の発言を取り上げました。
「三木谷さんの発言も注意しなければいけないのは、リスクの点だけで言ってしまうと、オリンピックだけでなく、三木谷さんの楽天の傘下にある野球やサッカーは一定の観戦対策をやることによって実施されているわけですね。
だから、僕はリスクのところよりもオリンピックという特殊性、国民の祝祭ということで、みんなが気持ち良く盛り上げていくということ、多額の税金が入るということを考えれば、個別のスポーツのイベントと違うんじゃないかってことならば、スッキリするんですけど。
リスクのことだけを言われてしまうと、観戦対策をやっているオリンピックと楽天の（野球などの）チームとどう違うの思ってしまう」とした上で「僕は観戦対策をしっかりしたうえでやってもらいたいと思う立場なので、論理矛盾のない不公平のないメッセージを政府に出してもらいたいです」と話していた。
橋下氏の主張する通りです。三木谷氏はリスクだけをもって『自殺行為』と主張していましたが、それが正しいならば、三木谷氏が抱えている2つのプロスポーツチームの試合も同じことになります。
更に三木谷氏の発言を批判しているのが、同業の実業家である堀江貴文氏です。
ホリエモンこと実業家の堀江貴文氏（48）が、新型コロナウイルスの感染拡大が続く中での東京オリンピック（五輪）開催に反対している楽天の三木谷浩史会長兼社長（56）について、「悪くいえばビビり」と私見を述べた。
中略
また17日、ツイッターを更新。前日放送されたTBS系「サンデー・ジャポン」で、MCの爆笑問題太田光が、三木谷氏の発言を受けて「野球は観客を入れてやっていますよね。どこに線を引いているのかっていうのが明確ではない」と“ダブル・スタンダード”を指摘したことに触れ、「まあそういうダブルスタンダードに気がつかないくらい安全側に振ろうと無意識にしちゃうんだと思います。悪くいえばビビり」とした。
堀江氏が言っていることも、橋下氏と同様に、三木谷氏の発言には矛盾があるというものです。三木谷氏は、自身の発言に整合性がないことに気が付いていないのでしょうか。
三木谷氏が海外のマスコミを使って国際世論の喚起を狙ったのかもしれませんが、結果としてわかったことは、三木谷氏の矛盾とダブル・スタンダードだけでした。
三木谷氏はいつまで活動家じみたことをするのではなく、三木谷氏には実業に回帰し、通信会社として不適切だと批判を浴びている中国からの投資を撤回すべく努力すべきでしょう。
